あなたの運転、エコじゃないかもの確率

［その車のリッター当たりの平均走行距離（以下リッター距離）／１給油当たりの貴方の運転によるリッター距離（月平均または記録のあるもので）］の二乗＊係数＊１００


＜係数＞
リッター当たり１０km走らない
ハイブリッド自動車ではない
電気自動車でもない
その他燃料電池車でもない
タイヤの空気圧はマメにチェックしていない
タイヤは車を購入してから交換していない
エンジンオイルも交換しない
いつも走行する場所は渋滞している
いつも走行する場所は信号だらけ
いつも走行する場所は速度４０以下の場所ばかり
停車中でもアイドリングしまくり
冷暖房はガンガンつける
夏場の暑さ対策、冬場の寒さ対策は一切していない
その車の燃料はレギュラーかハイオクかもしらない
スピード最高！
乗ってる車は超昔ものでそのまんま
ハンドルを握ると性格が変わる
抜かれるのは好きじゃない
道路は戦場だっ！
急発進・急停止は当たり前
メンテナンスなんてしてない
メンテナンスなんていらない
車のことはよく分からない
車の燃費はめちゃめちゃ悪い
クラシックカーである（なにも交換したりいじってない）
自転車よりも遅い

端的（単純指標）に判断するとなると、やっぱり燃費での環境負荷という意識になりま
すが、意外にも軽自動車が環境によくないとかなんとか？
そこで気付いたのが、トータル的（例えば生産から販売、更にはエンドユーザの使用
状況）に判断する資料が見当たらないこと。

原油高騰で自動車離れが進み、また、環境意識が年々高まっている現在、ユーザが
購入する際の新たな指標として、それらの情報の収集・分析・提供がメーカー等にも
求められてくるかも知れません。

※燃費は下記＜参考＞等で確認ください。。。



＜参考＞
国土交通省　自動車燃費一覧（ガソリン乗用車）
http://www.mlit.go.jp/jidosha/nenpi/nenpilist/07.html
日経ビジネスオンライン（要ログイン）　ガソリン高騰時代のクルマ選び（2）　他
http://business.nikkeibp.co.jp/article/tech/20080730/166694/?P=2

その企業、パート関連法が改正されたから非正社員を正社員化したので、もう別段他に対応しなくても大丈夫だろうと安心している確率

過去１年間に非正規社員から正規社員に雇用した総数／その企業における正社員以外の者の年間総雇用数＊その企業（群）のうち、人材派遣業等を営んでいることによる企業収益（売上高）全体のうちの構成比率＊１００＜営んでいなければ１＞／過去５年間における非正規社員の賃金上昇率＜上昇していない場合は０．００１＞＊１００


現在、ほとんどの企業で、人材派遣業を会社登記で営む事業の一部に記載している
んじゃないかと思う。昔何度か目にしたことがあったのだけれど、どれも必ず記載が
あった。人材派遣業以外でも、なんでこんなもの？いうものまで。。。
企業自体が利潤を追求するものであることは確かでしょうが、果たしてそんなものまで
記載することが、本当に必要か疑問に思ったのを記憶している。

それにしても、人材派遣業営む企業は規制緩和後爆発的に増えたと思われるが、
所詮人件費の中抜き事業であることが明白な訳であって、それで儲けた儲けたと喜ん
でいる、そんな経営者は如何なものか？と感じてしまうのは、私だけでしょうか？


＜人材派遣業における実際の比率＞　注意！あくまで個人的見解です。

正社員になりたい人
　＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　自由（正社員以外、派遣等）に働きたい人

こんな感じでしょうか
※　　＞の数だけその方向の比率が高い


<参考>
厚生労働省　パートタイム労働法が変わります！　～平成２０年４月1日施行～
http://www.mhlw.go.jp/topics/2007/06/tp0605-1.html

その企業の情報セキュリティの格付けが、実は必ずしも指標とならない確率

その会社のセキュリティ格付け（１６段階、ここでは仮に最高格付けが１・最低が１６とする）＊過去起こした情報セキュリティ関連インシデント（以下漏洩事件等）の総情報数／漏洩事件等の対象累計人数＊［漏洩事件等においてユーザー等に支払われた金額（万円）＋漏洩事件等において使用した対策費用及び事後費用（大企業の場合千万、中小以下の場合万円）＋漏洩事件等において返還や減額された役員報酬等の金額（万円）］の二乗＊１００



情報セキュリティの審査自体は賛成なのですが、そもそも企業のセキュリティ
で設立に関して出資している企業は皆大企業。その中には過去幾つか問題を
起こした（起きた）企業も散見されます。
もちろん、その中には不可抗力的なもの（下請け企業が原因等）ものもありま
すが、現時点のＨＰを見る限りでは、疑問符が浮かび上がります。

というのは、一時各種ネット等でも頻繁に目に付くことがあったと思いますが、
結局漏れる場合の

人

であること。見た限りここの論点が抜けているような気がします（盛り込まれて
ない）。


また、現存するＩＳＯ等の審査やその後の運営において

Ｐｌａｎ・Ｄｏ・Ｃｈｅｃｋ・Ａｃｔ（ｉｏｎ）のＰＤＣＡサイクル

が重要なことはよく知られていますが、その中で、この指標を適用する際の
範囲が、例えば大企業である場合、



企業グループ全体での総合評価
各グループ企業単位の評価
部署ごとの評価
個人ごとの評価

はどうなるのか、果たしてどうなっているか？はとても気にはなります。
（あくまで積上げ式の場合に限るかもしれませんが・・・）
また、更新頻度についても同様であるし、１６段階評価とのことではあります
が、重要なインシデント（この場合、もちろん情報漏洩等）が起きた際の影響
度における格付け降格度等々、気になることばかりです。



ただ、世界初の試みとしては大変面白いし興味もあります。

この格付けを基に個人として投資等をするかというと、現時点ではないでしょう
が、将来、一般的な格付けのように使用できるようになれば、と期待しています。



以下念のため
※現時点で、当該格付けに関する情報不足または個人の勉強不足で一部
内容に整合性等がない可能性がありますことをここに記載します。


＜参考＞
株式会社アイ・エス・レーティングス
http://www.israting.com/